鉄道会社の配属先その1

今回は、就職してからは避けられない、配属問題について紹介したいと思います。

働きたいところで働けない?

どんな会社でも転勤は多かれ少なかれ存在する。
特に総合職の場合は全国転勤や、場合によっては海外転勤・駐在という可能性もある。

鉄道会社も同様であり、総合職と一部の現場採用の人間には転勤が存在する。
私鉄であれば路線の範囲が狭いため、引っ越しを伴うような転勤は少ないが、JR各社は経営するエリアが広く、大型の転勤は避けられない。

私鉄であっても、事業エリアが広い場合は自分の希望しないエリアへの配属はある。JRよりリスクは低いものの、配属リスクは絶対に存在する。

近年一部のJRではエリアを限定した総合職採用といったことも行っているようだが、これについても採用されたエリア以外に異動することがないことを保証するものではない。

稀に就職活動において、例えば首都圏で働きたいのでJRを志望します、といった学生が存在するが、JRは地方にも沢山のエリアを抱えており(むしろ地方の比率の方が高い)、東北等の地方に配属される可能性を考えず就職することは、考えが足りないと言わざるを得ない。

最初の配属で運よく首都圏配属になったとしても、JRの場合、数年置きで異動が繰り返されるため、常に首都圏において働く可能性は少ない。

これは他のJRであっても同じであり、例えば近畿圏で働きたいといって就職した人が山陰地方に配属になることもある。

東海であれば総合職は基本的に新幹線に携わることになるため、東名阪のどこかになり、大都市で働く可能性は高い。これも人気がある理由の一つだろう。

しかし、2027年に開業を控えたリニア建設の部署に配属された場合、中部地域の山の中に配属されることは間違いない。

余談だが、リニアをやりたいといって就職したいという学生は多いようだが、就職後には一変する。誰もリニアに行きたがらないのだ。

この記事にもある通り、リニアの開業までの時間は長くないが、課題はたくさんある。

筆者の知り合いから聞いた話だが、リニアの現場の社員はものすごい長時間労働を強いられているようだ。それを皆知っているから、リニアに配属されたがらない。そんな要望などは聞いてもらえないが。

話はずれたが、鉄道会社を志望する学生は、転勤を繰り返すこと、しかも必ずしも大都市ではない、どちらかといえば過疎地域において働く可能性があるという事実をしっかりと認識してほしい。

高校、大学と常に東京や大阪などの大都会で育った人間が、地方都市に配属となり、親類縁者や友人もおらず、環境の違いに大きな戸惑いを覚える例は少なくない。もちろん、その土地それぞれには良さを見つけ、新たな人間関係を作っていけばいい話ではあるのだが。

配属先の希望を聞いてもらうことは出来ないのか

一方で、こう思う人もいるだろう。

「面談などで希望の勤務地を聞いてくれるんじゃないの?説明会では面談をするといっていたはずだけど…」
「自分は○○地方出身で、○○地方勤務を出しているのだから、そこに配属になるだろう」

もちろん多少の考慮はしてくれる。しかし基本的に仕事のできない新入社員の意見など、全面的に受け入れるはずがない。

また少し考えてみて欲しい。果たして何もない過疎地域の勤務を、あえて希望する人がどれくらいいるだろうか?
首都圏や近畿圏などの大都市圏を離れたいと思う人がどれくらいいるだろうか?

大都市圏の勤務を希望する人はほとんどであるため、競争率は高い。

会社は就職面接の段階から、学生の適性を観察しており、内定後や入社後の面談においても、その人の希望を通すか通さないかを厳しく判断している。
しかし、会社がどういった基準で、誰をどこに配属するかを決めているかは、はっきりとはわからない。

筆者の知り合いで内定後の面談において、「僕は絶対に大都市圏を離れたくありません!絶対に地方には行きたくありません!」と答えた人がいる。

その人は会社の中で最も過疎と言われ、誰も配属を希望しなかった地域に配属された。

このような頑なな姿勢はやめておいた方が無難だろう。おそらく、学生気分が抜けていない、社会は何でも自分の思うようにいかないという厳しさを教えよう、といった思惑が働いたのだろう。

後で管理職が自慢げに話していたが、「あいつは考えが甘い。会社というものをなめているから、過疎地域に配属して頭を冷やさせるんだ。」ということだった。

もし本当に自分の希望を通したいのであれば、その地域で何をやりたいのか、何を勉強して将来につなげたいのかを明確にし、面談で伝えるしかないだろう。

ただ必ずしも希望が通るとは限らないし、万が一入社時の希望が通ったとしても、その後行きたくない地域に配属になる可能性は大いにある。

JRをはじめとした、事業エリアが広い鉄道会社を希望する人は、その会社が抱えるエリアを把握し、最悪この地域に配属になっても大丈夫だという認識を持って、就職活動に臨む必要がある。

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